画像試験中【保存版】資産運用にかかる計算式をマスターし、 損益も手数料も自分でこまめに管理

投資信託の価値などは、自分で計算できるの？

「所有している投資信託の価値を自分でも計算してみたい」という方も中にはいらっしゃるかと思います。当然ながら投資信託の価値をご自身で計算することは可能です。

投資信託には所定の計算方法があるため、そこにご自身が所有している投資信託の数値を当てはめていけば算出できます。

計算する際は計算式を理解する必要があるものの、一度覚えてしまえばご自身のタイミングでいつでも計算できるので、運用の強い味方になってくれます。

投資信託での損益計算は大切！

投資信託の運用において、損益計算は非常に大切です。なぜなら損益計算をしないまま運用していると、気づかないうちに損失が膨らんでしまうこともあるからです。いわば損益計算は、投資信託にとって健康診断のようなものなのです。

投資信託の損益は、次の2つの要素から決まります。

<投資信託の損益要因>

1. 購入時および売却時の基準価額の差額(売却益)
2. 分配金

これらの要素を加味しつつ、損益率の算出を行います。売却益だけを考慮し算出することを「評価損益」、分配金や税金も含めた総合的な収支計算を「トータルリターン」といいます。

基準価額とは？

投資信託の計算を行ううえで基準となるのが、「基準価額」です。基準価額とは、投資信託を売買する際に用いられる、取引価格のことです。いわば投資信託の値段です。

基準価額の計算式は、次のとおりです。

<基準価額の計算式>

　　　　　純資産総額

基準価額＝＿＿＿＿＿

　　　　　　総口数

参考:一般社団法人 投資信託協会 投資信託の基礎知識より

https://www.toushin.or.jp/investmenttrust/about/basic/index.html

この計算式に出てくる口数(くちすう)とは、投資信託の取引単位を指します。株式を1株2株…と数えるのと同じように、投資信託は1口2口…と数えます。投資信託が所有している純資産の合計額を、投資家が所有している全ての口数で割れば、1口あたりの基準価額が算出できるということです。

損益計算に大きく関係する「口数」

投資信託を始めたての方にとって、戸惑うのが「口数」という単位ですよね。保有口数の把握は購入時にも売却時(解約時)にも重要になってきますので、理解しておかなければ後々困ってしまうこともありえます。

口数を理解するのに簡単なのが、お肉や果物でよく見かける「グラム売り」に置き換えてみることです。

例えば、10,000円持っていたとします。1グラム10円のお肉を購入する場合、最大何グラム購入できるでしょうか。

答えは1,000グラム(1kg)です。

では投資信託に置き換えてみましょう。

10,000円持っていたとします。基準価額が1万口あたり20,000円となっています。さて、最大何口購入できるでしょうか。

この場合、まずは1口あたりの基準価額を計算します。

20,000円　÷　10,000口＝2円(1口あたりの基準価額)

1口あたりの基準価額は、グラム売りの1g単価と同じ考え方です。では、所有金額である10,000円で購入できる最大口数を計算してみましょう。

10,000円(所有金額)　÷　2円(1口あたりの基準価額)　＝ 5,000口

この場合、5,000口が購入できる最大口数になります。まずは1口あたりの基準価額を計算し、その基準価額で所有金額を割る。これで簡単に購入可能な口数を計算することができます。

評価額と基準価額の違い

基準価額と同様、投資信託の計算で出てくる指標に「評価額」があります。

基準価額が「1口あたりの金額」を求めるのに対し、評価額は「基準価格×保有口数いま保有している投資信託の価値」を求めるという違いがあります。どちらも投資信託の利益を計算する際に重要な指標なので、覚えておいてください。

①まずは知りたい「利益」のこと

投資信託はかつて、利益計算が非常に煩雑だと言われていた時代がありました。しかし今では「トータルリターン通知制度」によって販売会社がトータルリターンを計算し管理画面等に表示してくれるので、運用期間中でもすぐに把握できるようになっています。

投資信託の計算は、順序を追って進めていくのが1番わかりやすいです。まず投資による「利益」を算出し、そこから信託報酬などの経費を差し引きます。差し引きして残った利益に税率を掛けたのが、手取りの利益になります。この手取り利益の受取金額が、いわゆるトータルリターンなのです。

②経費の把握は重要！「管理費用」のこと計算

利益が計算できたら、次は投資信託の経費にあたる「管理費用」を計算していきます。投資信託はプロに運用を委託する商品なので、運用管理のための手数料を支払う必要があります。投資信託には4種類の手数料があり、それぞれ負担するタイミングは異なります。手数料の概要と実際の計算式について解説していきましょう。

手数料

投資信託を運用する際に発生する主な手数料を一覧にまとめましたので、ご覧ください。

投資信託の手数料を計算する前に、理解しておくべき点があります。それは、「手数料はファンドごとに異なる」ということ。申込手数料が不要な投資信託「ノーロードファンド」もあれば、手数料が必要なファンドもあり、銘柄によって大きく異なるのです。

したがって計算する前に、ご自身の所有銘柄にどんな手数料がかかるのか、事前に調べる必要があります。各手数料は投資信託説明書(目論見書)に記載されていますので、一度確認してください。

③税引き後の手取りを算出！「税金」の計算

資産運用に欠かせない計算が、「税金」です。税金は利益収益に対して発生し、損失に対しては発生しません。また、つみたてNISAやNISAの非課税枠内で保有購入している場合、非課税として扱われます。

投資信託の運用で発生する税金について詳しく触れていきます。

税金の計算

投資信託の運用で税金がかかるタイミングは、基本的に次の3つです。

<投資信託の運用で税金がかかるタイミング>

• 売却益が発生したとき
• 分配金を受け取ったとき
• 満期償還になったとき

いずれも税率は20.315％(所得税15％、住民税5％、復興特別所得税0.315％の合計)で、利益に対して発生します。満期償還時に関しては、売却が自己の意思ではないだけで売却益を得ることにかわりはないので、売却益が発生したときと同様の扱いになります。

分配金に関しても、同様に20.315％の税金で計算します。ただし、分配金を受け取っていたとしても基準価額が元本を割っている部分(特別分配金)に関しては課税されません。分配金の計算に関しては、「投資信託の分配金はいつ受け取れる？基礎から注意点まで徹底解説」にて詳しく触れていますので、そちらを参考になさってください。

投資信託の税金の徴収方法には、一般口座と特定口座の2種類があります。一般口座はご自身で損益を計算したうえで確定申告を行う必要がありますが、特定口座（源泉徴収あり）の場合は課税額が自動で源泉徴収されますので、確定申告は必要ありません。特別な事情がないかぎり特定口座を使っている方が多いので、課税額をご自身で計算することはあまりないでしょう。

相続税の計算

資産運用を行っている方が死亡してしまった場合、相続税の計算のため、投資信託の評価額を算出する必要があります。投資信託の相続税評価額は、所有している投資信託のタイプによって計算方法式がそれぞれ異なります。

詳しくは、国税庁 貸付信託・証券投資信託の評価

https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/hyoka/4644.htm

に記載されていますので、そちらをご確認ください。相続税については、国税庁の「財産評価基本通達」が基本ルールとなっており、計算もルールに則って行われます。

実際手元に来る金額は？解約時に必要な計算

投資信託を解約して売却する際は、手数料や税金の計算が発生します。また所有している口数の一部解約をする際も、利益があれば計算が必要になります。

ここでは下記の前提条件をもとに、解約時に手元にくる金額を実際に計算して違いを見てみましょう。

【前提条件】

・解約時の基準価額:17,000円(1万口)

・購入時の基準価額:12,000円(1万口)

・所有している口数:10万口

・信託財産留保額:基準価額×0.5％

<全て解約する場合>

解約時の基準価額合計:17,000円×10＝170,000円

購入時の基準価額合計:12,000円×10＝120,000円

信託財産留保額:170,000円×0.5％＝850円

解約による売却益:170,000円－120,000円－850円＝49,150円

税金の計算:49,150円×20.315％＝9,984円(小数点以下切り捨て)

手元に来る金額:49,150円－9,984円＝39,166円

<2万口を一部解約する場合>

解約時の基準価額合計:17,000円×2＝34,000円

購入時の基準価額合計:12,000円×2＝24,000円

信託財産留保額:34,000円×0.5％＝170円

解約による売却益:34,000円－24,000円－170円＝9,830円

税金の計算:9,830円×20.315％＝1,996円(小数点以下切り捨て)

手元に来る金額:9,830円－1,996円＝7,834円

上記のように、1つずつ順番を追って計算していけば、手元に来る金額を算出することができます。

色々な計算が大変！便利な計算機はある？

これまでの内容をご覧いただくとわかるように、投資信託の計算を全てご自身でやるとなるとかなり大変です。そこで多くの方が思うのは「専用の計算機がほしい！」ですよね。

実際、金融庁には資産運用のシミュレーションツールが掲載されていて、将来の想定額や毎月の積立額、年数などを簡単に計算することができます。

参考:金融庁　資産運用シミュレーション

https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/moneyplan_sim/index.html

ただこちらのシミュレーションツールでは手数料等の費用や税金は考慮されていませんので、あくまで「将来発生する可能性のある概算額」を算出するものになっています。

では、損益計算をもっと簡単に行う方法はないのでしょうか。

実は、2つあります。

1つは投資信託の販売会社が提供しているWEBサイトを確認する方法。

もう1つは窓口で相談する方法です。

WEBサイトでの確認は手軽ですが、銘柄選定などを併せて行う場合、一定の知識が必要になります。窓口での確認方法は実際に赴く必要があるため億劫かもしれませんが、銘柄の選定や損益計算などもプロによるフォローを受けることができます。

したがって一定以上の知識を有している方はWEBサイトで、不安に感じる方は窓口での確認がおすすめです。

千葉銀行では、損益計算までしっかりフォローします

千葉銀行では、お客様に安心してご依頼いただけるように、ご要望や運用方針に沿った銘柄をご提案しています。数多くの取扱銘柄の中でプロが選定した商品の中から選ぶことができますので、初心者の方も安心して相談することができます。

どのような銘柄を取り扱っているのか気になる方は、次ページをご覧ください。

千葉銀行　投資信託ページ

https://www.chibabank.co.jp/kojin/saving/investment/

また窓口相談では、月次レポートや週次レポート等の見方も含め、ご相談から契約までトータルでサポートいたします。ぜひ一度千葉銀行へお立ち寄りください。

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