資産運用は「守り」と「攻め」で組み立てる
以前のコラム「資産運用の王道『長期・積立・分散』をはじめよう」でお伝えしたとおり、ロボアドバイザー「WealthNavi」は、王道 とされている「長期・積立・分散」の資産運用をサポートしています。
「長期・積立・分散」は、世界の経済活動に対して分散してコツコツと投資することで、中長期的に世界経済の成長率を上回るリ ターンを目指すというもので、働きながら 「長い目で資産形成を図りたい」という方にぴったりの方法です。
一方で、WealthNaviをご利用の方から、「『長期・積立・分散』だけで十分なのでしょうか」「個別株などほかの投資もしてみたい」という声をいただくこともあります。
今回のコラムでは、こうした方におすすめしたい、「コア・サテライト戦略」の考え方をご紹介します。
公開日:
更新日:2023.04.02
目次
コア・サテライト戦略のイメージ図
「コア・サテライト戦略」をイメージしたのが上図です。
ウェルスナビが考える「コア」、つまり核は「長期積立・分散」の資産運用です。コアを取り囲む「サテライト」、つまり衛星のような 存在が、個別株やテーマ投信など、「長期積立・分散」以外の投資です。
資産全体の70~100%が「コア」
ウェルスナビは 「長期積立・分散」が、資産運用の要になると考えます。目安として、資産全体の70~100%をコアの運用とする ことをおすすめします。
コア部分は、極端な価格変動を避け、安定的に運用したいところです。たとえば100ドルで運用を開始した資産の価格が20%下落して80ドルになった場合、元の100ドルに戻すためには、価格が25%上昇しなければなりません(20%下落したのだから20% 上昇でいいと思うかもしれませんが、80ドルの資産の価格が20%上昇しても、96ドルまでしか戻りません)。
一度下がった資産の価格を、元の価格まで戻すのは大変です。資産の大部分を占めるコアの運用では、リスク (価格変動のブレ) を一定に抑えつつ、長い時間をかけてじっくりとリターンを期待する投資戦略が適しています。
WealthNaviは厳選したETF(上場投資信託)により、お客さまのリスク許容度に応じた最適なポートフォリオ (資産の組み合わせ) を提供しています。 これは、資産運用のコアとして、短期的な相場の上げ下げに惑わされることなく、持ち続けられるポートフォリオです。
攻めの姿勢も取れる「サテライト」
「長い目で資産形成をしたい」という目的以外にも、さまざまな目的で投資をするケースがあるでしょう。たとえば、
「共感できる素晴らしい企業なので、株主として応援したい」
「頻繁に利用するサービスなので、株主優待を受けたい」
「将来が有望だと思えるテーマ (自動運転、人工知能、オリンピックなど)や国・地域(中国、インド、アフリカなど)に投資し、短期間で大きなリターンを狙いたい」
といったニーズです。
ただ、こうした投資は比較的リスクが高く、短期的に大きな値動きにさらされる可能性もあります。 「攻め」の投資となるサテライトの運用は、コア部分とのバランスを考え、資産全体の0~30%程度に抑えておくことをおすすめします。
コア・サテライト戦略の主なポイント
機関投資家も 「コア・サテライト戦略」を採用
資産運用のプロである機関投資家も、コア・サテライト戦略を採用しています。
これは、安定的な運用を行うコア部分と、“上乗せ”のリターンを狙うサテライト部分に資産を分けて管理することで、相場環境な どの変化に応じて機動的にポートフォリオを動かすためです。
“上乗せ”のリターンを狙うサテライト部分は、価格変動の大きい商品に投資するため、短期間に想定外の損失を被る可能性があります。 そこで、商品ごとに「いくらになったら売却するか」という売却目標をあらかじめ決めておきます。
決めておいた目標にしたがって、感情に惑わされることなく「利益確定の売り (値上がりしたので売却して利益を実現する)」や「損切りの売り値下がりし、もう回復が見込めないと判断して損失を確定する)」を行うことが必要です。
個人は 「コアだけ」でも十分
機関投資家の運用は、専門家が時間も手間もかけて行うわけですから、必ずしも個人がまねをする必要はないでしょう。個人が資産形成を考えるときは、まずはコア部分をしっかりと運用することが重要です。 仕事やプライベートに忙しかったり、サテライトの運用に興味がない場合、資産運用はコア部分だけで十分でしょう。
もし、コアの運用から一歩踏み出したいなら、コア・サテライト戦略を検討してみてもよいでしょう。 サテライト運用をする場合、コ アとサテライトの配分が大きく崩れていないか、定期的に確認することをおすすめします。
長期的な資産形成においてはコアこそが重要です。WealthNaviをご利用の皆さまに、安心して資産形成を任せていただけるよう、引き続きサービス向上などに取り組んでまいります。
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